地球緑化センターは環境問題、農山村の過疎化などの課題に対し、市民ひとりひとりが自ら考え行動できるよう、環境保全・地域づくり・国際協力の分野でボランティアプログラムの企画・提供、情報発信をしています。

国連の調査によると、毎年6万㎢の土地で砂漠化が進行しているといわれています。砂漠化の要因は様々ありますが、気候変動による自然条件に起因するものと、人間の行為が原因のものが主な要因として考えられています。その中でも人間による過度な森林伐採、過放牧などが砂漠化の原因として挙げられます。

一方で日本国内に目を向けると、農山村や森林を取り巻く様々な問題も生まれてきています。

日本は、国土の3分の2が森林に覆われ、世界的にも有数の森林国です。

戦後の日本は、木材不足の影響から国策としてスギ・ヒノキを中心に針葉樹の拡大造林が行われました。昭和20年代半ばから昭和40年代半ばまでの期間は、毎年30万haが植林されており、いまでは日本の森林のうち約40％が人工林です。

その一方で、外国からも木材を輸入するようになりました。昭和39年の木材輸入自由化に伴い、価格の安い外国産材の輸入が増加。昭和30年に90％あった木材の自給率は徐々に低下し、今では30％近くになっています。

低価格の外国産材の輸入に伴い国産材の需要が低下してきたことで、植林が進められてきた日本の森林も次第に採算性が合わなり、間伐などの手入れが行き届かない森が増えてきました。特に人工林は枝打ち・間伐などの手入れが行われないと材として木が成長しにくくなるほか、水源涵養など本来森林が持つ機能も損なわれてしまいます。

また、農山村では過疎高齢化により元気がなくなってきています。農業や林業など第一次産業の担い手が減り、耕作放棄地や空き家、鳥獣被害の増加など人口減少に伴って生じる様々な課題がクローズアップされています。また先祖代々、脈々と受け継がれてきた地域行事や伝統芸能も後継者不足のために継続が難しくなってきました。住民の助け合いによって集落を維持している地域では、このまま人が少なくなっていくと、自分たちの集落を維持することが困難な地域も生まれてしまいます。

1992年に開催された地球環境サミット以降、世界的に環境問題が大きな問題として取り組まれています。地球温暖化や砂漠化など地球規模で取り組まなければならない課題もあり、日本国内でもライフスタイルの変化に伴って特に農山村で課題を抱えています。

【緑の親善大使（中国での植林ボランティア）】

団体設立の原点である中国での植林ボランティア。

1993年より中国人民政府との連携で、内モンゴル自治区伊金霍洛(エジンホロ)旗、河北省豊寧県、河北省タク州市など５カ所で実施。これまでに日本から120回以上植林団を派遣し、約2,500人が参加、ポプラなど747万本を5,600haに植林してきました。

地元住民との共同作業や交流など、国を超えたつながりを感じられる体験があなたを待っています。

【山と緑の協力隊（国内での森林ボランティア）】

森を守りたい・自然に触れたいと願う人々と森林を結び、1996年から始まった森林ボランティア。

国有林や公有林をフィールドとして間伐、除伐、下草刈り、植樹など週末でも気軽に参加できるボランティア活動を用意しています。これまで300回以上のプログラムを実施し、学生から社会人まで幅広い年齢層が参加。森林の中での新しい仲間との出会いも魅力です。

また企業のCSR、学校・団体の地域貢献活動もコーディネートしています。これまで20を超える企業や団体の活動を支援。場所や内容、期間などに応じてプログラムを提案し、一緒に作り上げます。活動が意義あるものになり、また安心・安全に進むようサポートします。

【緑のふるさと協力隊（農山村ボランティア）】

過疎化・少子化に悩みながらも地域を元気にしたい地方自治体と、農山村での活動や暮らしに関心をもつ若者をつなげるプログラムとして、1994年にスタート。若者たちは一人の住民として１年間暮らしながら、農作業やイベントなど地域の求めに応じた"お手伝い"に取り組みます。これまで25年間で、106市町村に775人が活動してきました。

活動終了後、約４割が農山村での定住を選択。農林畜産業、行政、観光、福祉など様々な分野で地域活性化の一翼を担っています。

様々なフィールドでの活動を通じて自然に対する謙虚さを学び、多くの出会いから自分のことだけではなく、自然や他者を思いやれる心を育てていきたいと願っています。