支援に頼らない自立した人づくり・国づくりのために私たちは、国境を越えて教育・福祉に関する支援を行います。

難民支援と教育支援

設立から今日までに１２０校以上の校舎や図書館の建設に寄与し、１０００人以上の教師に研修を提供してまいりました。

わたくしたちはこれまでにカンボジア・タイ・スリランカ・インド・ミャンマー等で、主に難民支援と教育支援に携わってまいりました。学校建設では地域住民にも建設費の寄付金集めや校舎寄贈後の自主運営に携わっていただきます。教師の研修では問題点に気付き、自らのアイデアとリーダーシップでそれを解決するマインドを学んでいただきます。

わたくしたちは、支援を受ける方々が、自分たちの力で積極的に社会を改善できるということに気づいてもらうことに重きを置いております。現状を他力で一時的に好転させるのではなく、彼らが自力で発展していけるようになっていただくことが真の持続可能な支援だと考えております。

1959年以来インドに避難されたチベット人の多くが、インドの山間部等での不便な生活を強いられています。

生活に必要な水の確保のために老人や子供が何キロも険しい山道を歩いて、水汲みに行かなければないないような場所も少なくありません。高齢化も進んでいる中、水の確保は彼らの死活問題となっています。また山間部では下水道の整備も遅れており、家庭排水が地下水を汚染するという問題も起きています。そのような背景から、わたくしたちは近年、上下水道の整備に積極的に取り組んでおります。

また、老朽化した学校や病院の増築・改築や、公衆トイレの建築、そして子供たちの教育のためのチベット語図書の自主出版（これまでに６万冊以上を配布）等を支援しております。

インドのカースト制度下で差別に苦しむ貧困地区の支援活動を始めました。

2023年よりインドのアウトカースト被差別地区で、学校の増改築、学校周辺環境の美化活動、上下水道の整備、生ゴミや排泄物のコンポスト化による緑地化運動、ごみの分別とリサイクルの推進、公衆衛生規範の育成、就労支援等の事業立ち上げに取り組んでおります。経済発展著しいインドですが、実はその発展は都市部のみに集中しており、都市部で富裕層が増加する一方で、急成長による急激な物価高騰のあおりを受けた貧困層の暮らしは以前よりも厳しくなっています。その結果、児童労働や公衆衛生の問題が悪化傾向にあります。

わたくしたちは誰一人取り残さない幸せな未来の実現のために、微力ながら、インド国内でタブー視されるこの社会課題に、大学や企業と連携し、真正面から取り組んでおります。

すべての人々の『私も貢献したい！』を実現するためのソーシャル・プラットフォーム

わたくしたちはすべてを自分たちだけでやるのではなく、自治体、大学、企業、個人といった多くの方々と連携し、ときには旗振り役として、ときには後方支援の良きサポーターとして、すべての人々の『私も役に立ちたい！』を実現するためのソーシャル・プラットフォームとしての存在価値を追求していきたいと考えております。そして設立以来のポリシーである「自立のための支援」にこれからもこだわりつつ、支援の届きにくいところを第一優先として訴求し、自ら実践していく所存です。

被災地支援

「現場を知り、必要な場所に、必要な物を、必要なときに、届ける。」わたくしたちは毛細血管のような活動を心掛けています。

長年にわたり被災地支援をやっておりますと、トラック満載の支援物資がどこかの役場におろされて、その受入作業（書類の作成）に何日も費やされ、必要としている被災者になかなか届かないというような話をときに耳にします。また、ボランティアを名乗り出てくれる方はたくさんいるのに、どこに行ったらいいのか分からなかったり、ある場所に集中してしまったりというような話もときに耳にします。

わたくしたちは、点在する数多くの避難所に軽トラで何度も往復し、援助いただいた支援物資を無駄にすることなく、タイムリーに、直接被災者の方々に届けることだけを考えて行動します。そして私たちが独自に集めた情報に基づき、ボランティアが少ない場所を優先して、ボランティアのリソース配分を行います。

2016年の熊本地震の際、多くのNPOや市民団体が、支援物資や義援金の送付先として、わたくしたちを選んでくれました。中でも2013年に現地支援した福島の高校生（被災した当時はまだ中学生でした）たちが街頭募金で集めてくれた義援金30万円が、「がんばっぺ、熊本」の熱いメッセージと共に届いたときは格別の思いでした。福島もまだ大変なことをよく知っていただけに、ありがたさと同時にその重みを感じました。被災地と被災地の間の『勇気のバトン』を託された責任感で気が引き締る瞬間でした。これからも信頼を裏切らない活動を続けてまいります。

「最後までいたのはARTICだった。」と言われ続ける活動を常に目指しています。

わたくしたちは緊急時の瞬間的な支援に終わることなく、行政と連携して持続的な支援活動ができる団体であり続けたいと考えています。2016年の熊本地震、2018年の西日本豪雨、2020年の熊本豪雨等での甚大な被害は記憶に新しいところですが、実のところ今もなお普通の生活を送れずにいる被災者の方々は少なくありません、しかし時間が経過するにつれ、彼らのことはついつい忘れがちです。

被災地支援は往々にして最初は大きな支援が押し寄せるのですが、さっと引いてしまいます。わたくしたちは小さな団体で、あまり大きなことはできませんが、小さければ小さいなりに「細く、長く、きめ細かな」支援ができると自負しております。

わたくしたちは、民族、国境、宗教の壁を越えて、どの国の人々もすべて同胞としてとらえ、戦争、災害、政治問題等の様々な理由で困窮する人々の生活や児童の教育の向上を願い、自立のための支援活動を行っています。