世界中のすべての世代が安心してサッカー・スポーツを楽しめる世界

日本にも、経済的な貧困やジェンダー・人種格差によりサッカーやスポーツをしたくても諦めている子どもたちがいます。

当会に支援を希望する子ども人数は、この2年間で3倍に増加し、2023年度に300人を超えました（募集期間は1ヶ月間）。

当会調査で受益世帯の53%が「相談をしたくても相手がいない」状況や、35％が子どもがサッカーをするために借入をしていたなど深刻な状況が確認され、社会に頼る場所を必要としています。

一方で、子どものスポーツ格差問題は、その課題が明らかに存在するにも関わらず、これまでの子ども支援およびスポーツ支援活動から取り残されてきました。スポーツ支援は、教育や食糧など生活インフラの支援に比べて優先度が低いため、予算化されにくい、活動や担い手が生まれにくい状況が続いています。また、スポーツは世の中で娯楽や贅沢として見られる傾向もあり、当事者は困っていても声を上げることが難しく、結果的に子ども自身が諦めるという声が届くことも少なくありません。

規模の拡大とこうした内情を改善するため、今まさに対応が必要とされています。

背景1: 経済的な貧困

日本では、最大9万人の子どもが相対的貧困下でサッカーをしている可能性があると推測されています。また、2023年に実施した調査では、受益世帯の35%が子どもがサッカーをするために「借入」をしていたなど深刻な状況が明らかになりました。

背景2：規模の拡大

当会に支援を希望する子ども人数は、この2年間で3倍に増加し2023年度は300人を超えました。今後規模がさらに拡大することが見込まれています。

背景3：社会との希薄なつながり

日本では子どもの自己肯定感が低く、孤独を感じる可能性が高いという精神的な課題があります。この課題に対しては、奨励金給付や物資支援だけでは不十分で、自分のことを見て認めてくれる居場所や、自分の目標や夢を応援してくれる仲間との繋がりを感じられる環境をつくる活動が求められています。

背景4：課題の認知と理解が低い

「サッカーをしたくてもできない子ども」の課題は、適切に可視化できていないため、必要とされる支援・規模が分からず予算化されにくい状態が続いています。また、それゆえに関心を持つ人は少なく、課題を改善する行動が生まれにくい状況にもあります。そこで、活動と合わせて調査を実施し、「課題の見える化」と社会啓発を実施しています。

背景5: 希望

潜在的な対象者が9万人に対し、日本のサッカー人口は450万人もいます。サッカーが好きな人が1%でも行動し力を合わせれば、こうした子どもたちの環境を変えられるという希望があります。